しかし、小さな売り場の「Ｓ」に品切れを起こさずに、多種多様な商品を提供するためには、配送の頻度を高める必要があった。
しかも、売り場やバックヤードには在庫を置いておくスペースは少ないから、少量ずつ店に届けざるを得なかった。
いわゆる「多頻度、多品種、少量」配送が求められることになる。
一方でベンダーにとっては、配送コストの上昇を招く恐れがあった。
消費者の利便性と取引先の効率性を同時並行的に実現する取り組みは絶え間なく続いている。
現在、「Ｓ」に配送される弁当や総菜類などは朝、昼、夜の1日3便体制を敷いているが、76年ころは1日に1回しか配送されなかった。
しかし、一度にたくさんの弁当や総菜類が売れてしまうと翌日まで商品がこなかったり、発注の読みが逆のほうに触れてしまうと、売れ残りの山を築いてしまう。
一度の発注で1日分の弁当や総菜類の売り上げの見通しを立てて発注を決めるより、1日に数度に分けて発注したほうが、発注の精度が高まり、売れ残り（廃棄ロス）や売り逃し（機会ロス）を減らすことが可能になる。
こうして、多頻度配送の取り組みが動き出した。
79年にベンダーがそれぞれ各店舗に1日に2回配送をしたのを皮切りに、81年には福岡地区では米飯の共同配送による2便制を開始した。
その後、対象地域を広げ、87年には現在とほぼ同様の1日3便体制を広島、旭川でスタートした。
1日に3回の発注が可能になると、一回の発注では8時間の販売動向を考えればよく、12時間を予測する2回発注に比べて精度が高まるほか、人間の食のパターン（朝食、昼食、夕食）とも重なるメリットもあった。
89年には全国規模で米飯の3便体制が出来あがった。
これまで1日に1回しかこなかった米飯のトラックが1日に3回も来ると、店にやってくるトラックの台数は増える計算になるが、雑貨類や化粧品、加工食品などの商品群を徐々に共同配送に移行することで、全体では減便を可能にした。
さらにＳでは商品群による温度帯別の共同配送システムの開発・採用に踏み切った。
冷蔵配送をしていた牛乳に、サラダなどの生鮮品やハムなどの加工肉など同じ温度管理が可能な商品群を共同配送すれば、さらに積載率が高まり、トラックの総数を減らすことができた。
90年には1店、1日あたりのトラック台数は12台まで削減することが出来た。
「多頻度、多品種、少量」配送というと、一見、非効率の固まりのように見えるが、「Ｓ」の1店舗あたりの経営効率は飛躍的に高まった。
創業間もない77年2月期当時の店舗あたりの平均在庫日数は215.5日、1日の平均売上高（平均日販）は306万6千円、粗利益率は24.0％だったが、年を追うごとに在庫は減り続けた。
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